
毎月の生活がギリギリなのに、老後はさらに不安とお悩みの人に向けて、老後までに今から備えたい対策をまとめてみました。

転職しても、年齢的に正社員は難しいですよね。働ける仕事と言えば、介護やスーパー、宅配などは年齢関係なく雇用もあるかもしれないけど、これから先、ますます体力的に厳しくなるしけど働かないと老後も生活できなくなるしなんとか対策しなきゃって思う。
非正規雇用は正社員と比べ、収入面で不安定ですよね。
先行きのことを考えても、金銭的な悩みは増すばかりです。
いづれ働けなくなった時を考えても、貯金はしておきたいものです。
なにも対策をしなければ、今よりも生活が苦しくなることは間違いないからです。
「今でも、厳しいのに老後の蓄えなんて考えられない!」
と、思っている人も多いと思います。
しかし、社会の移り変わりが激しいことを考えるとお金の蓄えは必要です。
貯金が必要な1番の理由は、働けなくなることです。
収入源が無くなれば、どこからお金を工面するのか?
問題はここですよね。
非正規雇用の現実問題と、対策についてみていきましょう。
女性非正規雇用の悲惨な現実
現在の日本は、女性の6割から7割が非正規雇用という現実が社会問題としても大きくなっています。
このまま60歳になった時、働ける場所が無かったら、どのような生活が待っているのか?
想像するだけでも不安ですよね。
そもそも非正規雇用と正社員は、どれだけ給料に差があるのか?
給料の他にも違いがあるのか?
なぜ、非正規雇用は不安が大きいのかを詳しくみていきましょう。
正社員と非正規社員の年収の比較
正社員女性と、非正規女性の年収を比較してみると大きな差があるんですよね。
年収の差は、約100万前後の開きとなっています。
100万円の開きがあると、正社員は老後資金に回せることができるんですよね。
それに対して、非正規雇用はかなり厳しいことになります。
こちらは厚生労働省:賃金構造基本統計から参考にしたものです。
グラフのピークの部分で見てみると、
- 非正規(派遣)200~300万円
- 正社員 300~500万円
正社員と非正規では、約100~200万円の差があります。
これだけの差があると、貯金だけではなく生活レベルも違ってきますよね。
今の日本の経済問題は深刻ではないでしょうか?
はっきりいって「不安」しかないですよね。
雇用形状の割合
日本の雇用形状は、「正社員」「非正規」「パート・アルバイト」この3種類に分けられます。
割合をみると、
- パート・アルバイトが全体の40%
- 非正規(派遣・契約)25%
- 正社員が20%
正社員は、わずか20%なんですよね。
つまり、非正規雇用は当たり前の働き方になってることです。
これが今の日本の雇用形状ということなんです。

昭和と比べると正社員率がかなり減っていますね。これでは、安定した生活を送ることはむずかしいと思いますよ。
社会が変化していくのは仕方ないことなので、過去と比べたところが解決はしませんよね。
しかし、「なんていう世の中になったんだろう」そう思っています。
雇用形状に変化があるなら、それに対応し生活レベルを自分であげるしか方法はありません。
年金問題
非正規雇用は、収入や働いていた期間が短いと年金額に差がでてきます。
公的年金は、勤務年数や年収額に応じて変動するので正社員と比較すると少なくなります。
しかし、年金受給年齢や、もらえる金額も年々変わってきているので、
受給年齢になったときでしか確定した金額は分かりません。
また年金から、税金を差し引かれるので、
手取りで貰える金額はさらに少なくなります。
老後の資金がなぜ必要なのか?
理解できてきたのではないでしょうか?
厚生労働省が発表する【令和2年度厚生年金保険・国民年金事業の概況】によると、
- 国民年金は、56.252円
- 厚生年金は、146.145円
国民年金の給付額は「保険料の納付月数」で変わってきます。
厚生年金の給付額は「保険料の納付月数」と「収入額」によって変わってきます。
老後資金
一般的には、独身者が老後にかかるお金は、3.000万円といわれてます。
この数字は、あくまで一般的なのでライフスタイルによっては3.000万も必要ない人もいます。
例えば、3.000万円必要だとして計算すると、
- 72万(年金)×20年=1.440万円
- 3.000万ー1.440万=1.560万円
最低でも1.560万円を貯金しておく必要があることが分かります。
また、今後は健康面での不調などで医療費の負担や不意な出費も多くなることも想定しなければいけません。

公的年金は約束された金額では無いので減額されることを
考え資金の確保が必要です。
50代からの老後の準備
今の非正規社員で働き続けていれば、老後の資金に不安が残りますよね。
年齢的なことを考えると、転職をしても満足いく収入は期待できそうにありません。
特別なスキルがあれば別ですが、そうでない場合はむずかしくなります。
そこで、老後の対策として今から行動しておきたいことをまとめてみました。
1番は、今の収入の他に収入源を増やすことです。
非正規雇用で働いても給料が上がる期待は薄いですよね。
また、年齢が60歳になれば働けなく可能性も出てくるので、
他の収入源を確保しておけば、安心ですよね。
収入源を増やす
収入源が増えることで、貯金を殖やすことができます。
また、今まで我慢していたことも、収入が増えることで選択肢も増えてきます。
生活に少し潤いがでてきますよね。
老後も働くことができれば、公的年金と収入で生活ができるので、
多くの貯金は必要なくなります
資金を取り崩して生活しているよりも、不安のスピードは緩やかになるので
気持ちの上でも働くことはメリットになりますよね。
しかし、無理な働き方をして体調を崩してはなんにもならないので、
働き方も考える必要があります。
老後も働ける仕事を確保
年齢が高くなると、簡単に雇ってもらえないケースが多くなります。
年齢の壁はかなり大きいので、50代から年齢に左右されない働き方を
考えていく必要があります。
そこで、年齢が高くても働ける職種をまとめてみました。
- 介護職
- コールセンター
- 看護師
- ケアマネ
- スーパー関係
- 調理補助
- 清掃関係
このような仕事にまります。
その他には、起業をしたりフリーランスで働けば、健康な限り一生涯働くことができます。

健康である限り働けることが1番ですよね。そうすれば不安な日々を送らなくていいし、張合いになるから悩みも減りそうですね。
起業する女性も最近では多くなりましたよね。
例えば、資格やスキルをいかし、
- お料理教室
- アロマサロン
まさに女性らしい仕事ですよね。
また、インターネットを利用し、ネットビジネスを始める人も多くなっています。
起業する最大のメリットは、年齢に左右されず働くことができる。
これが理想ですよね。
多様化が進む中、副業を始める人も当たり前に増えてきているんですよね。
それだけ、今の給料に満足している人がいない、と、いうことなんです。
会社で雇われ続ければ、いづれは働けない時がきます。
ですから、1つの仕事よりも複数の収入減を確保しておくことが重要になります。
自宅で仕事ができる、副業をまとめた記事も参考にしてみて下さい。
社会の多様化で変化してきた今、副業が認められるようになってきました。そのため、副業を始める人が増えてきているのです。その多くは、在宅でも仕事ができるものを選択している人が多いのです。50歳からでも始められる副業ってなにかあるのかな?私にもできるのかな?そんなお悩みの人に向けて、在宅にいながらできる副業についてまとめてみました。
まとめ
今回は、50代女性の半数以上が非正規社員の現実と、老後への対策を解説させていただきました。
非正規で働く以上、収入が増えることはありません。
今の生活だけではなく、もう少し長い目でみても、
お金を増やすための行動は起こしておきたいものです。
50代の今から老後も働ける仕事を確保し老後に備えておきましょう。
「なんとかなるだろう」と、思い準備をしない場合、
厳しい現実が待っていることになります。
1人で生きるとは、全ては自分の行動次第。
生活も、健康も、楽しみ方も全て自分の行動1つで変わってきます。

公的年金は、これから先も減額されると思います。そもそも年金では生活ができないので、やはり「貯金」と「収入源」は確保しておく必要は絶対です。
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